サラリーマンにありがちな投資の失敗例15選

投資を始める方が、急速に増えているようです。

日本証券業協会によると、証券会社の口座数(残高あり)は2021年9月末時点で2,924万1,624口座と、前年同期で274万口座以上(約10%)も増えました(2020年9月末:2,649万2,788口座)。
投資を始める方が増えるということは、それだけ失敗している方も増えているでしょう。

そこで本記事では、投資を始めたばかりのサラリーマンがやってしまいがちな失敗を紹介したいと思います。以下5つの投資手法別に15の失敗を紹介するので、投資を始める前にぜひご一読ください。

  • 株式投資でありがちな失敗
  • 信用取引・FXでありがちな失敗
  • 投資信託でありがちな失敗
  • 一般NISA・つみたてNISAでありがちな失敗
  • 不動産投資でありがちな失敗

目次

サラリーマンにありがちな投資の失敗「株式編」

初めての株式投資で失敗するサラリーマン

「株式投資」は代表的な資産運用です。投資で最初にイメージする方も多いのではないでしょうか。

ここでは以下4つの失敗について確認しましょう。

  • 損切り遅く、利確が早い
  • 話題の株式に飛びつく
  • 1つの銘柄に固執する(ナンピンする)
  • 配当利回りだけで判断する

失敗1.損切り遅く、利確が早い

特に初心者にありがちな行動が「損切りが遅すぎる」または「利益確定が早すぎる」取引です。前者は「損を出したくない」などの心理から、後者は「少しでも利益を出したい」といった心理から行ってしまうと思われます。結果、損失は大きく利益が小さいという悪い状況に陥る可能性があるでしょう。

両者に共通するのは「損益に固執している」点です。マーケットは、残念ながらあなたの損益を見ていません。利益であろうが損失であろうが無関係に株価は変動します。相場に関係がない自分の損益を、売買の判断材料にしてはいけません

損切りや利益確定のコツは、株式を買った後に「もし買っていなかったとしたら今どうするか?」という視点を持つことです。
もしも「今の株価でも買いたい」と考えるなら保有を継続するべきですし、そうでないなら売るべきです。自分の損益を無視し、冷静に行いましょう。一定のルールを設定し、機械的に損切り・利益確定を行う方法も手です。

失敗2.話題の株式に飛びつく

株式は2021年11月24日時点で約3,800銘柄あり、ほぼ毎日いずれかの銘柄が「ストップ高(その日の制限値幅まで株価が上昇すること)」しています。「明日もストップ高かもしれない」という気持ちから、反射的にそれらの銘柄を買いたくなるかもしれません。

この行為の懸念点は「反射的に」という点です。業績などの分析をせず、またストップ高となった原因すら調べずに行う買いはおすすめできません。ストップ高を付けた株式は、当然「ストップ安」の可能性もあります。少なくとも短期的には大きな値動きがあるでしょう。

これらの株式に投資する場合、その企業の業績やストップ高となった原因の把握が望ましいです。またストップ高を付けた後の参入では遅いケースが考えられるので、普段から候補の銘柄を広く監視し、イベントの発生前に投資しておくことが理想的でしょう。

失敗3.1つの銘柄に固執する(ナンピンする)

「ナンピン」とは、値下がりした株式を買い増しし、取得単価を下げる取引を指します。例えば200円で買った株が100円まで値下がりしたとき、同じ数量の買いを入れれば取得単価は150円まで下がります({200円+100円}÷2=150円)。

ナンピンに実質的な意味はありません。値動きが同じなら別の銘柄でも投資効果は全く同じだからです。

具体的な数値で見てみましょう。以下はA株をナンピンしたケースです。200円で買い、100円でナンピン、200円で売り抜けています。

A株をナンピン
累積投資金額 損益
A株を200円で100株買い 20万円
A株を100円で100株買い 30万円
A株を200円で200株売り 30万円 +10万円

上記のナンピンがうまくいった理由は2回目の買いが奏功したからです。つまり100円から200円に値上がりしたためで、分解すると「(1回目の買い:▲10万円)+(2回目の買い:+20万円)=+10万円」となります。同様の値動きをするなら、A株ではなくても損益は同じになります。

以下は値下がりしたA株を損切りし、100円から200円に値上がりするB株へ切り替えたケースです。途中で一度損失が出ますが、最終的な累積投資金額および損益は、上記ナンピンしたケースと完全に一致することがわかります。

A株を損切りし、B株に買い替え
累積投資金額 損益
A株を200円で100株買い 20万円
  1. A株を100円で100株損切り
  2. A株の売却代金(10万円)と追加資金でB株を100円で200株買い
30万円 ▲10万円
B株を200円で200株売り 30万円 +10万円

ここからわかることは「値上がりするならどの銘柄でもいい」ということです。値上がりするなら、ナンピンでも異なる銘柄でも効果は変わりません。

ナンピンの懸念点は視野を狭める点です。上場株式は約3,700銘柄もあるのに、1つの銘柄にこだわりチャンスを逃してしまうかもしれません。株式投資は、できるだけ広い選択肢の中からベストと思われる銘柄に投資し続けるよう心がけましょう。

失敗4.配当利回りだけで判断する

配当利回りはわかりやすい投資指標で、雑誌やウェブサイトでもよく特集されます。もちろん配当利回りも投資の判断材料になり得ますが、これだけで投資を行わないようにしましょう。なぜなら、一般に配当利回りより株価の変動のほうが大きいためです。100円の配当をもらっても100円以上株価が値下がりしては意味がありません。

例えば2021年11月24日終値時点で、日経平均の予想配当利回りは2.06%です。これに対し値動きの大きさを示す同日の「日経平均VI」は19.54で、これは今後1年間におおむね±19.54%の値動きが予想されることを表しています。単純に考えれば、配当利回りより値動きのほうが9倍以上大きいのです。

株式投資は、株価の値動きに真剣に向き合い、配当はおまけ程度に考えていたほうがいいでしょう。

サラリーマンにありがちな投資の失敗「信用取引・FX編」

FXでのロスカット前に手動で損失を抑える

投資の中には自己資金以上の取引ができるものもあります。「信用取引」と「FX」が代表的でしょう。ここでは両者でよくある以下3つの失敗について解説します。

  • 金利などの諸経費を見落とす
  • 余力の全額でポジションを建てる
  • 「二階建て」の取引を行う

失敗5.金利などの諸経費を見落とす

現物の株式は基本的に取引手数料以外に費用はかかりません。しかし信用取引の場合、金利などの諸経費がかかります。見落とさないよう注意しましょう。主な信用取引における諸経費を以下にまとめました。

主な信用取引における諸経費
金利
(日歩:ひぶ)
資金の融通に対する費用。買いは支払い、売りは受け取る。
逆日歩
(ぎゃくひぶ)
売り手が増加し、信用売りに供する株式が不足した場合の調達費用。「品貸料(しながしりょう)」ともいう。金利と反対に売り手が買い手に支払う。
貸株料
(かしかぶりょう)
売り手が負担する費用。信用売りは証券会社から株式を借りて売りを仕掛けるが、その際のレンタル料。
管理費 ポジションを管理する費用。
名義書換料 株主の名義を証券会社や証券金融会社に書き換える費用。買い手が権利確定日を持ち越すと発生する。信用取引の買いにおける株主は証券会社となる。

※ポジションとは、FX取引において通貨を買っているもしくは売っている状態のことを指します。使用例)買い(もしくは、売り)ポジションを持つ(もしくは、建てる)

失敗6.余力の全額でポジションを建てる

信用取引やFXはいずれも自己資金の数倍の取引が可能です。これを「レバレッジ」といい、信用取引は最大でおよそ3.3倍、FXは最大25倍の取引ができます。自己資金が100万円なら、信用取引は約330万円、FXなら2,500万円までのポジションを持てる計算です。

ポジションを建てられる残りの金額を一般に「余力」といいますが、余力を使い切るほどポジションを建てることはおすすめできません。どちらも一定以上の評価損失でポジションを維持できなくなるためです。

例えば信用取引の場合、評価損失を加味した自己資金がポジションの20%を下回った場合、追加で資金を差し入れる「追証(おいしょう)」を行う必要がありますが、できなければポジションを決済しなければいけません。余力の最大(レバレッジ約3.3倍)で取引する場合、約10%の評価損で追証または決済が迫られます。

FXの場合は、FX会社ごとの「ロスカット水準」によります。
例えば「ロスカット100%」の場合、評価損失を加味した自己資金がポジションの4%を下回った場合に同様の状況に追い込まれます。余力の最大(レバレッジ25倍)で取引する場合、ポジションを持った瞬間が4%に相当するため、わずかな評価損で強制決済されるでしょう。

目いっぱいポジションを建てるのではなく、余力はある程度残しておくようにしましょう。

失敗7.「二階建て」の取引を行う

信用取引はお金や株式を借りる担保として現金を証券会社に差し入れますが、株式も8割の掛け目で担保として預けることが可能です(例えば100万円の株式なら80万円の担保として扱う)。そしてこの担保として差し入れた株式と同じ銘柄を信用取引で買い建てることを「二階建て」といいます。「担保としてA株を差し入れ、さらにA株式を信用取引で買う」というような取引です。

二階建ての懸念点はリスクが高くなりすぎる点です。担保とポジションの両方で同様の値動きとなるため、二重の値動きが起こります。マイナス方向に動くと担保の額も減るため、評価損失と合わせて維持率の悪化スピードが早い点も懸念されます。

二階建ては極力行わないようおすすめします。

サラリーマンにありがちな投資の失敗「投資信託編」

気づかないうちに投資信託の価額が激減する様子

投資信託は株式などのリスク資産で運用される商品です。銀行などでも販売されているため目にしたことがある方も多いでしょう。

投資信託を買う場合、以下3つの失敗に注意してください。

  • 勧められるままに購入する
  • 銀行の「金利優遇プラン」対象の投信を買う
  • マイナス利回りの債券型投信を買う

失敗8.勧められるままに購入する

投資信託の販売窓口は広がり、銀行などの金融機関のほか、最近では金融機関と提携した百貨店でも提案されるようになりました。勧誘される機会が増えると思いますが、勧められるままに購入することはやめましょう。あなたの運用方針やリスク許容度に合っていない可能性があります。

投資信託を購入する際、少なくても以下3つのポイントは確認しましょう。

投資信託を購入する際の3つのチェックポイント

  • 運用方針・組み入れ銘柄
  • 過去の実績
  • 手数料

投資信託といっても、公募されている投資信託は5,911本(2021年10月末時点)もあり、その実態は千差万別です。なにに投資して運用しているのか、過去の実績はどうか、手数料は高すぎないか、少なくともこの3点は確認しましょう。

株式でも同様ですが、対象を調べないまま投資してはいけません。いかに信頼できる専門家が勧めるものであっても、必ず内容を調べましょう。

失敗9.銀行の「金利優遇プラン」対象の投信を買う

銀行などでよく販売される「金利優遇プラン」にも気を付けましょう。指定の投資信託を購入すると、預金金利が一定期間上乗せされる商品のことです。このプランは、上乗せ金利よりも手数料負担のほうが大きいケースが多いので注意しましょう。

もっとも、セットになっている投資信託の質が悪いといっているわけではありません。あくまで金利優遇プランは投資信託を購入する理由にならないということを述べています。きちんと投資信託を選び、それが偶然にも金利優遇プランの対象であれば利用してもいいでしょう。

失敗10.マイナス利回りの債券型投信を買う

「債券」とは、発行者が元本と償還の支払いを約束した証券を指し、一般的にリスクが低いです。したがって債券で運用される「債券型投資信託」もリスクが低い傾向にあります。特に国内の債券で運用されるものは為替リスクもないため、投資初心者に選ばれる傾向があるでしょう。

しかし、債券も低金利の影響を受け利回りは低く、国内の債券型投資信託ほど顕著です。マイナス利回りに陥っているものもあるでしょう。このような投資信託は、金利水準がさらに低下し債券価格そのものが上昇しないと利益になりません。

債券型投資信託は、購入前に運用報告書や月報などで投資信託全体の利回りを確認しておきましょう。

(参考)主な国内の債券型投資信託の最終利回り(2021年10月末)
(大和アセット)ダイワ日本国債ファンド0.0%
(三菱UFJ国際)三菱UFJ日本国債ファンド0.1%
(三井住友DS)日本超長期国債ファンド0.3%

サラリーマンにありがちな投資の失敗「一般NISA・つみたてNISA編」

NISAで運用を行うときの注意点

「一般NISA」と「つみたてNISA」は優遇制度の一つです。これらの制度を通して株式や投資信託へ投資すると、運用益が非課税になるメリットがあります。両者の大まかな違いを以下にまとめました。

一般NISA・つみたてNISAの違い
一般NISA つみたてNISA
非課税期間 最長5年間 最長20年間
投資できる年 2023年まで 2042年まで
投資できる金額 120万円/年 40万円/年
投資できる商品 株式、投資信託 投資信託
※金融庁指定のものに限る

2つのNISAを使うとき、以下の失敗に気を付けましょう。

  • 下落時にすぐ売ってしまう
  • 「損益通算できない」にもかかわらず損出ししてしまう

失敗11.下落時にすぐ売ってしまう

一般NISAは最長5年間、つみたてNISAは最長20年間の非課税期間が設けられています。例えば2021年に投資した分は、一般NISAは2025年まで、つみたてNISAは2040年まで非課税です。

しかし、途中で売ると残りの非課税期間はなくなり、復活もしません。非課税期間をフル活用したい場合、できるだけ長く持っておくようにしましょう。もちろん、残りの非課税期間を考慮しても値下がりすると判断するなら売りも一つです。

失敗12.「損益通算できない」にもかかわらず損出ししてしまう

一般NISA、つみたてNISAには「損益通算できない」という注意点があります。損失と利益を相殺し税金の負担を減らす処置ですが、一般NISAおよびつみたてNISAの損失は損益通算の対象外です。ほかの利益から差し引くことはできません。

利益を出す場合は非課税なので問題ありませんが、一般NISA・つみたてNISA口座で損失を出す場合は注意しましょう。

サラリーマンにありがちな投資の失敗「不動産投資編」

不動産投資の失敗で頭を抱えるサラリーマン

これまでは証券投資を中心に紹介しましたが、実物の不動産に投資する「不動産投資」も一般的な運用方法です。低金利でお金を借りやすいため、検討している方も多いのではないでしょうか。

不動産投資を行う場合は以下3つの失敗がありがちなので覚えておきましょう。

  • 不労所得として購入したが、意外にやることが多く時間が取られる
  • 予想していない事故により修繕費がかさみ、価値も下落
  • 部屋が埋まらない、退去率が高い

失敗13.不労所得として購入したが、意外にやることが多く時間が取られる

実物の不動産は、電子化されている証券投資と異なり購入後の維持・管理が必要です。住人はそこで生活しているため夜間でも対応しなければならないケースもあるでしょう。「不労所得」のイメージが強い不動産投資も、完全に放置できるわけではありません。

時間に余裕があるなら、簡単ではないでしょうが自主的な管理も選択肢です。しかし会社に勤めているケースのように、時間に余裕がない方にとっては現実的でないでしょう。

費用はかかりますが、不動産の管理は管理会社に依頼したほうが無難です。利回りを計算する場合、その費用も考慮しておきましょう。

失敗14.予想していない事故により修繕費がかさみ、価値も下落

不動産投資では入居者が想定外のトラブルを起こすケースも起こり得ます。部屋の使い方によっては、思わぬ修繕費が発生する可能性もあるでしょう。原状回復の義務は入居者にありますが、修繕費の支払いに応じないケースも想定されます。

区分所有マンションの場合、共有部分なら管理組合に積み立てた修繕積立金から修繕できるでしょう。しかし修繕積立金は、専有部分の修繕には原則的に使われません

また、不動産オーナーにとって事故物件化も不安の種です。新しい入居者が見つかりにくくなるほか、不動産価値が下落する可能性もあります。

これらは対策が難しい面もありますが、仲介会社や管理会社と相談し、入居の基準や賃貸借契約の見直しを行いましょう。

失敗15.部屋が埋まらない、退去率が高い

不動産投資の主な収入は家賃ですが、入居者がいないともちろん受け取れません。想定よりも空室率や退去率が高く、思ったより利回りが高くならないケースも考えられます。

不動産投資は表面利回りだけで考えず、空室率などのリスクも加味し慎重に判断しましょう。

運用に自信がないならヘッジファンドがおすすめ

ヘッジファンドが多く存在するウォールストリート

これまで15の投資の失敗を紹介してきました。もしも自分で運用する自信がない場合、「ヘッジファンド」に資産運用を一任するのも選択肢です。

ヘッジファンド=「絶対収益」を追求する運用会社

ヘッジファンドは顧客に代わって資産運用を行う運用会社の一形態です。運用の方法はさまざまですが、多くは「絶対収益の追求」を行う点に特徴があります。

絶対収益の「絶対」は、「相対」の対義語です。つまり、なんらかの要因に影響されることなく、独立したリターンを目指す戦略を指します。

ヘッジファンドの主な運用戦略

絶対収益の実現にはいくつか方法がありますが、多くは「売り」の取引を活用します。

「買い」だけ行う一般の投資信託はどうしても相場全体が上昇しないと利益を得られませんが、「売り」を行えば下落方向でも利益の獲得が可能です。これにより、ファンドマネージャーの腕次第で相場に依存しない絶対的なリターンをいつでも獲得できるようになります。「株式ロングショート」などが代表的です。

株式ロングショートは「買い」と「売り」の両方で売買益を狙う戦略ですが、ほかの目的で「売り」を活用する戦略もあります。
例えば「アービトラージ」は同一資産が異なる価格で取引されている際に、高い価格で「売り」を仕掛けると同時に安い価格で「買い」を仕掛ける戦略です。それぞれの「買い」と「売り」が損益を相殺するため、売買益が大きくなることはありませんが、両者の価格差が理論上必ず利益になります。

相場から利益を狙うのではなく、「株主提案」を通じて株価上昇を働きかける戦略もあります。「アクティビスト」と呼ばれる戦略で、一定の株数を集め議決権を確保し、経営陣に株価が上がると考えられる施策の実行を促します。

ヘッジファンドに資金を預ける方法は?

ヘッジファンドに資金を預ける方法は大きく2つあります。「直接連絡を取る」か「仲介業者を利用する」方法です。

多くのヘッジファンドは投資家を広く募集していませんが、中にはホームページなどで問い合わせを受け付けているケースがあります。面談を通じ、お互いに納得できれば資金を預けられるでしょう。

直接の問い合わせを受け付けていない場合、仲介業者の利用が選択肢です。ヘッジファンド専用の証券会社やプライベートバンクなどが該当します。仲介手数料などの費用がかかるケースがありますが、直接投資の交渉を行うよりハードルは下がるでしょう。

いずれの方法でも、ある程度まとまった資金が必要です。ヘッジファンドによって異なりますが、1,000万円以上は必要だと考えていたほうがいいでしょう。

まとめ

サラリーマンが失敗を回避してコツコツと資産を増やす

本記事で紹介した15の失敗を大まかにまとめると以下のようになります。

  • 株式:自分の損益に固執せず、銘柄の分析を冷静に行う
  • 信用取引・FX:諸経費と資金の管理に努める&二階建ては避ける
  • 投資信託:購入前に運用方針・過去の実績・手数料をチェックする
  • 一般NISA・つみたてNISA:損益通算できない点に注意し、できるだけ長く持つ
  • 不動産投資:空室や修繕などのリスクに注意&管理会社の利用が無難

投資にはリスクがありますが、自分の失敗のために起こる損失はくやしいですよね。投資の前には、その投資対象について厳しく調べ、納得してから資金を投じましょう。本記事で紹介した失敗も参考にしてください。

自分で運用を行う自信がないなら「ヘッジファンド」の利用も選択肢です。1,000万円以上の資金が求められますが、運用のプロに資産運用を一任できます。

おすすめの記事