長期投資のメリットデメリット

株式投資を始める際に大事になってくるのが投資スタイルです。

中長期で保有するのか、それとも短期で保有するのかはどういった運用プランを描くかによっても変わってくるものですが、リターンに大きく影響する要因となります。

 

短期投資は経験や慣れが必要で難易度が高いと言われる一方で、初心者から上級者・プロまで使えるのが長期投資です。

リスクを抑えながら大きなリターンを狙いにいくことも不可能ではない長期投資について、今回の記事では短期投資とその特徴を比べながら見ていくことにしましょう。

長期投資と短期投資のメリット・デメリット4つ紹介

 

さっそく長期投資と短期投資のメリット・デメリットについてチェックしていきます。

まず言えるのはどんな投資手法も一長一短、つまり100%勝てるやり方は存在しないということです。

アメリカの著名投資家であり「ウォール街のグレートベア」と呼ばれたジェシー・リバモアは、1億ドル以上の大きな富を築いたこともありましたが、破産を4回も経験しています。

 

ここから言えるのは、大金を稼ぐことが出来る力があっても、その資産を守れるような力がないと投資は成功しないということです。攻め・守りの両方を高い精度で行えるようになるには、様々なことの利点のみではなく欠点も知っておく必要があると言えるでしょう。

(1)長期投資のメリット2つ

取引手数料などのコストを低く抑えられる

投資において、いくら儲けられるかはもちろん重要ですが、それと同じくらい大事なのが「いかにコストを抑えられるか」です。

株式投資で得た利益には約20%の税金が課せられますし(NISA口座は例外)、また取引を行う際には売買手数料が発生します。「利益 - コスト」がプラスになるようにすることは企業活動でも家計簿でも、そして投資においても最も大事な点であると言えるでしょう。

 

例えば、以下の画像はSBI証券の現物株の取引手数料です。

一回の取引金額が大きくなればなるほど、そして取引回数が増えれば増えるほど手数料は高くなります。

デイトレードやスキャルピングのような短期投資では必然的に取引回数が増えるため、こういったコスト面での負担が大きくなってしまうのです。

現物取引スタンダードプラン

出典:SBI証券(外部サイトへ)

長期投資、たとえば年に一度買って売るだけの場合であれば、たとえ1注文での約定代金が3000万円を超えていても1070円×2で2140円しかかかりません。(スタンダートプランの場合)このようにコストをいかに低くするかの視点は企業分析の観点などでも大事になってきますので頭に置いておきたい点です。

株価の上下動に一喜一憂する必要がなく、トータルでプラスのリターンを得られる期待値が高くなる

長期投資のメリットとしてよく語られるのは「長期的に見れば短期的な株価の下落は問題なく、プラスのリターンを得られる場合が多い」というものです。

そしてそれと一緒に引き合いに出されるのがアメリカの株価指数S&P500のチャートです。

S&P500相場情報

出典:Investing.com(外部サイトへ)
確かにこれを見ると一度下がっているときはあるものの、それ以外は基本的に右肩上がりで、いつ買っても値上がりを享受できそうな印象を受けます。

また、一度下がっているシーンは2008年~2009年のリーマンショック時であることがその要因ですが、むしろそこが買い場となっていることが過去のチャートを見ると分かります。

 

米株指数の多くはこのように右肩上がりのチャートとなっていますが、株価の長期的な上昇には企業業績の向上が必須条件です。

その背景には、アメリカの人口上昇や経済活動の活発化、そして新しい技術革新などがあると言えるでしょう。

「長期的に見れば必ずプラスになる」とは言い切れないですが、プラスになる期待値は確かにかなり高そうなことが分かります。

(2)長期投資のデメリット2つ

短期で多額の利益を得られるわけではない

株式投資を行うにあたり、誰もが思うのが「短期間で大きな利益を出したい」ということです。

人間の本能的に言ってもこれはおかしくないことなのですが、急がば回れ、大きな利益を出すためにはコツコツと着実な道のりを歩んでいく必要があるのです。

 

特に長期投資の場合、インデックス投資や低リスクな個別銘柄を投資先として選んでいくことになりますが、これらの多くは値動きがそこまで激しいわけではなく、短期的に大きなリスクがない一方でリターンも同じくそこまで大きくないと言えます。

 

ただ、先ほどのS&P500のチャートのように、長期的に見れば大きな利益を得られる可能性が高くなる側面は持っています。

長い目で見て利益を狙うには、投資先の選定を注視して行う必要があるでしょう。

 

個別銘柄投資に失敗した場合、金銭的・時間的損失が大きくなる

株式投資は長期投資を行えば絶対に儲けられるほど単純なものでありません。例えば先ほどのS&P500指数とほぼ同期間の日経平均のチャートを比べてみましょう。

日経平均株価相場情報

出典:Investing.com(外部サイトへ)

 

こちらは単純な右肩上がりではなく、底値で横ばいになっている動きや大きな下落が起きている場面があることが分かります。

損失が発生するとメンタルにも悪い影響が出てきたり、また損切りが必要になったりすることも出てくるでしょう。

 

個別銘柄も例外ではなく、上がると思っていても逆に取得価額より株価が下がってしまうことは往々にしてあります。

その場合、金銭的損失はもちろん、時間的な損失も長期投資では発生してしまいます。上がる投資先を逃し、下がる投資先を選んでしまうと痛手を負ってしまうのです。

(4)短期投資のメリット2つ

短期間で多額のリターンを得られる場合がある

短期投資の場合、短い期間で大きな利ザヤを狙えるような銘柄を投資先として選びます。

数営業日で10%以上値上がりをするものも珍しくなく、大きな値動きが起きている中でうまく利幅をとりにいくのが短期投資の特徴です。

 

ただ、期待リターンが大きくなるということはその分リスクも大きくなるということ。短期投資を行う際は、長期投資以上にリスクリターンに気を遣う必要があります。

細かなファンダメンタルズ分析が不要。需給動向だけで投資判断できる

短期における株価の騰落は企業価値や企業業績の影響よりも、需給動向によるものが大きいです。

テーマ性があり人気のある銘柄や、株価が上がるような材料が出て急にストップ高をつけたような銘柄がその例です。

 

こういった銘柄の場合は実際のファンダメンタルズよりも買いと売りのバランスを読んでトレードを行うことが重要です。急騰した銘柄はそのあと急落する、までがセットですので、そのタイミングは正確に読む必要があるのです。

 

(5)短期投資のデメリット

取引回数が増加に伴い、取引手数料負担が高くなる

こちらは長期投資のメリットの際にも触れましたが、短期投資の場合取引回数が増えるため手数料が高くなってしまうのはネックです。

 

それを上回るリターンを出せれば問題はありませんが、株価下落による損失と取引手数料のダブルパンチを喰らってしまうパターンも少なくありません。

短期的なリターンは魅力的ですが、初心者の方には短期投資よりも長期投資をおすすめします。

 

短期需給を読みきれず、損失を出すことも多い

短期的に株価が大きく動く銘柄は需給によるところが多い、と先ほど書きましたが、その需給を読むことは非常に難しいです。「短期間での株価上昇後の下落を狙った空売り」「下値で買った投資家たちの売り」「アルゴリズムによる機械取引」など、短期需給には様々な変動要因が絡んできます。

 

そして最後に大抵ババを引くのは個人投資家、アルゴリズム取引や機関投資家などが抜けたあとの売り浴びせを受けてしまうのです。

 

短期投資と長期投資は、例えるならウサギとカメのような関係性と言えるかもしれません。

カメのようにゆっくりではあるものの着実に成長していき、最終的に勝っている状態が株式投資においては何よりも重要です。株式市場はずっと続くわけですから、退場せずに生き残っていればいつかチャンスを掴むときは必ずやってくるはずです。

長期投資がおすすめな理由。積立投資が最大のリスクヘッジ

 

ここまでも触れてきたように、長期投資は初心者から上級者まで対応しやすい投資法です。投資先を上手く選ぶ必要はありますが、投資信託(ファンド)を買えばその選択の手間も大きく省くことが出来ます。

積立投資の複利で、多額のリターンを得られる

長期投資においては、「積立投資」が大きな力を発揮します。

その名の通り定額を毎月積み立てていく投資法ですが、増えた資金を更に投資に回すことによって投資額を増やし、かつ得られるリターンも増やせる「複利」がはたらくためです。

 

楽天証券の無料サービスで積立投資のシミュレーションを行ってみましょう。たとえ年利が数%であっても、コツコツと毎月積み立てを長い期間行っていけばその額は将来的に大きな資産になるのです。

出典:楽天証券積立かんたんシミュレーション(外部サイトへ)

 

また個別銘柄に投資を行う場合も配当金や株主優待の恩恵を受けられ、かつ株価上昇による利益を得られることがあること、そして上記で書いたように長期投資のメリットを享受できるというのがおすすめできる理由です。

 

企業分析を行い、株価の上昇を予測できれば個別銘柄で短期投資以上に大きなリターンを得ることも十分に可能となっており、長期投資はハードルは低く、かつ奥が深い投資手法であると言えます。

長期投資の銘柄の選び方。積立投資、米国株ETFがおすすめ

 

長期投資を行うにあたっては、「積立投資」、「個別銘柄投資」のどちらをメインで行っていきたいかを考える必要があります。

 

多くの場合、長期視点での資産運用は積立運用を意味することが多くなっています。投資信託に一定額の積み立てを行うのにはそこまで調査時間が必要なわけではないですし、また「ドルコスト平均法」という取得額を上手く調整できる方法を用いることが出来るためです。

 

世界で最も有名と言っても過言ではない投資家、ウォーレン・バフェットはS&P500(S&P500指数連動インデックスファンド)を買うことの重要性を語っています。

 

先ほどの20年間のチャートを見ても分かるように、日本市場と米国市場では米国市場の方がエッジ(優位性)があることが見て取れます。

出生率が低く人口減少が目に見えてとれる日本と、堅調な人口増加、また時価総額の大きな企業が生まれている(市場を寡占している企業がある)米国では、明らかにどちらに投資を行えばよいかが分かります。

ETF(上場型投資信託)へ投資して長期投資する

かといって米国株をどう買えばいいか分からない、という方におすすめできる投資信託を3つ紹介します。

・iシェアーズ・コア 米国高配当株 ETF

モーニングスター配当フォーカス指数をベンチマークと、財務状態が健全で質の高い74銘柄で構成しています。対象銘柄が少なめなので、リスクの分散効果は限定的です。

iシェアーズ・コア 米国高配当株 ETFの設定来の値動きはこのようになっています。

iシェアーズ・コア 米国高配当株 ETF

出典:Investing.com (外部サイトへ)

設定来からの右肩上がりのチャートとなっており、今後も期待できると言えそうです。

・SPDRポートフォリオS&P500高配当株式ETF

S&P500の採用銘柄のうち、高配当利回りの上位80銘柄で構成されるS&P500高配当指数をベンチマークとして、同指数と連動するように運用されています。

SPDRポートフォリオS&P500高配当株式ETFの直近の値動きはこのようになっています。

SPDRポートフォリオS&P500高配当株式ETF

出典:Investing.com(外部サイトへ)

利回りを重視した不動産セクターと一般消費財セクターへの投資比率が高いので、景気下落局面ではボラティリティがやや高くなる点が特徴です。

・インベスコ QQQ トラスト シリーズ1 ETF

ナスダック100指数に連動する投資成果を目指しています。組み入れ銘柄はアップルやマイクロソフト、アマゾン、フェイスブックなどIT関連の比重が大きくなっており、株価の値上がり益を狙っています。

インベスコ QQQ トラスト シリーズ1 ETFの直近10年の値動きはこのようになっています。

インベスコ QQQ トラスト シリーズ1 ETF

出典:Investing.com(外部サイトへ)

やはり米国株を中心に組まれたファンドであるので、S&P500と似たような基本的に右肩上がりのチャートとなっていることが分かります。

投資にあたってはリスクの振り分けという観点から分散投資は必要になってきますが、こういった銘柄をポートフォリオの中心に組み込むのは悪くないと言えそうです。

ファンダメンタルズ分析を用い、長期投資で株式を購入する戦略

 

上記では積立投資、米国株ETFについて触れてきましたが、長期投資において株式を選択するという選択肢ももちろん悪くはありません。

ただ、銘柄分析、そしてそれより大きなマクロ要因である景気動向や金融政策などをウォッチしていく必要があります。

投資を行うにあたってこういった情報のインプットは必須となりますが、実際に利益に結び付くと考えればそう苦なことではありません。

 

インプット→仮説を立てて投資→結果検証と見直し・改善のサイクルを繰り返していくことによって投資の腕は必ず上がっていくはずです。

決算短信や有価証券報告書をチェックし、ファンダメンタルズ分析をする

企業分析にあたってはいわゆる「ファンダメンタルズ分析」が重要になってきます。

企業のホームページで公開されている決算短信や有価証券報告書を見ることももちろん重要ですが、慣れていない方はざっくりと概要をつかむことから始めましょう。

今回はニトリを例に出し、簡単な分析を行ってみます。使うのは株探の5年分の決算情報、そしてニトリの決算説明会資料です。

ニトリのここ4年の連結通期業績と来期予想です。業績は好調をキープし続けており、年々増収増益となっていることが分かります。

ニトリHD

出典:株探(かぶたん)(外部サイトへ)

 

また、決算説明会資料も企業分析にあたっては非常に役に立つ資料です。

視覚化しやすい情報や事業KPIが分かりやすく記載されており、事業の動向を把握するのに便利です。

 

出典:ニトリ 第3四半期 決算説明会資料より(外部サイトへ)

ただ、株価は2020年8月に高値をつけたあとやや頭打ち傾向にあります。

PER(株価収益率)は25.4倍、PBRは3.46倍とそこまでの割安感があるわけではなく、これからのニトリに求められているのは増収増益だけではなく、更にその勢いを強めていけるような施策を打っていけるか、資産を上手く活用して業績拡大を行っていけるかになっているのです。

上記に書かれているような事業KPI(主要経営効率)をすべて達成していけるかということも重要になってくるでしょう。

PER/PBR/ROEなどの企業分析を行い適正な株価を導き出す

企業分析を行い、株価が上がるような銘柄を探す際には「現在の業績が株価に織り込まれているか・いないか」をチェックすることが大事です。

チャートが既に上昇基調にあるかどうか、またPERやPBR、ROEなどの収益の効率性を示す指標も役に立つでしょう。

市場平均や同業他社と見比べながら分析を行っていくことが重要です。

 

銘柄を探す際には各証券会社のスクリーニング機能を使い、自社状況の把握、同業他社との比較、そしてチャートを見て値上がりしそうかどうかの仮説を立ててみる、というのが簡単な一連のフローです。

長期投資なら連続増配中の企業に投資し、配当狙いの手法も検討

また長期投資であれば、株価の値上がりを狙うほかにも配当を狙って投資を行うのも手です。

連続増配銘柄や高配当銘柄から気になる企業を見て、上記のようなざっくり分析を行ってみましょう。配当狙いの場合注意したいのは減配ですが、企業業績が悪くならず、かつ手元資金があるようであれば傾向がすぐに変わることはないと考えられます。

連続増配の中ではKDDI、三菱UFJリース、花王、配当利回りランキングではエイベックス、JT、ソフトバンクなどが有名企業として名が挙げられます。

 

長期投資の注意点。景気循環サイクルに影響され含み損を出すことも

 

長期投資における注意点は、「長期投資を行っても必ず勝てるわけではない」というところです。

例えばこれまで続いてきた米国の成長が止まることは十分考えられることです。好景気はずっと続くわけではなく、好景気・不景気が繰り返される(景気循環サイクルがある)ことは昔から経済学の知見から語られています。

 

2008年にリーマンショック、2015年にはチャイナショック、2020年には新型コロナウイルスなどが市場に大きな下落をもたらしましたが、直近でも中国経済の減速感は目にみえて取れますし、また米国の金融政策が利上げ停止の方向に傾いてきていることを見ても好景気が終わりつつあることはニュースなどでもちらほらと語られ始めています。

長期投資(ドルコスト平均法)を続ければ、下落相場でバリュー銘柄が見つかることも

下落局面にも強いのが長期投資(ドルコスト平均法)ですが、下落相場に入った際、それがどのくらい続くかはそう簡単に読めることではありません。

安くなったチャンスとして買いを入れるのも一つの手ですが、常に利益の裏には損失を抱える可能性があることは頭に置いておきたいポイントです。

 

株式市場において株価に影響を与えるのは個別企業業績よりも、更に大きなマクロ経済の動向、金融政策の方向性であることが多いです。

だからこそリーマンショック時には本来の価値以上に売られすぎた銘柄が発生しましたし、本来の企業価値と株価の乖離を見つけるバリュー投資などが優位に働くのです。

株価の売り・買い、下落・上昇は表裏一体、そのため売買のタイミングには非常に注意を払う必要があると言えます。

長期投資の買いのタイミング。リスク回避するなら"ドルコスト平均法"と"グランビルの法則"

 

長期投資においても「いつ買って、いつ売るか」は例に漏れず重要ですが、長期投資において有効にはたらくとされるのがドルコスト平均法です。

株価が上がっても下がっても、毎月一定額を買い付けることで取得平均価格をならしてリスクを抑えられるのが大きなメリットです。ただ、これも万能な手法ではなく、例えば相場の上昇時には取得平均価格が上がってしまうという側面があります。

グランビルの法則を用いて売買タイミングを図る

買い・売りのタイミングとしてよく知られるのは「グランビルの法則」です。移動平均線と株価チャートを照らし合わせながら取引を行っていく方法です。

グランビルの法則は買い・売りのタイミングがそれぞれ4パターン、計8パターンのタイミングの原則を説いたものです。

買いパターン

  1. 初動での買い
  2. 押し目での買い
  3. 買い増し
  4. 下落初動での反発買い

売りパターン

  1. 天井後の売り
  2. 戻り売り
  3. 売り乗せ
  4. 短期売り

8パターンあるのですが、基本的には「上昇中、移動平均線を上回ったら買い」「下落しはじめて移動平均線を割ったら売り」というのが根底にあるものなので、この考え方を押さえておけばよいでしょう。

 

上昇中は移動平均線がサポート(支持線)になり、下落中は逆にレジスタンス(抵抗線)になります。

株価チャートが移動平均線より上にあるか下にあるかを需給動向から重要な視点として捉えているわけです。

8パターンを覚えることはなかなか難しいと思うのですが、グランビルの法則が説いている原則の本質を理解しておくことが重要です。

移動平均線を支持線・抵抗線として見ている投資家が多いので、それを売り買いの判断に使っていく、というのがグランビルの法則であると言えます。

新しい長期投資法「アクティビストファンド」

近年では仮想通貨、ソーシャルレンディングのように新たな金融商品、投資先が生まれつつあります。

LINEなども証券業に参入してきていますし、日本の投資マーケットはこれから広がりを見せていくと言えるでしょう。

 

そこに一石を投じる存在としてあるのが「アクティビストファンド」、いわゆる物言う株主と呼ばれるファンドで、株式を一定程度保有したうえで議決権を行使、企業価値やコーポレートガバナンスの向上を目的として活動しています。

 

彼らは高い投資パフォーマンスを出すことはもちろん、より大きな目的を持って投資を行っているということです。

 

日本のアクティビストとしては村上ファンド(現在は解体)が有名ですが、彼らのように派手なメディア露出はなくとも、高い投資成績とビジョンに沿った活動を行っているアクティビストファンドが存在しています。

まとめ

ここまで長期投資のメリット・デメリットやその特徴について詳しく見てきましたがいかがでしたでしょうか。

投資を行うのであればまず長期投資を入口としてみるのがよいでしょう。投資信託への集中投資を行わないのであれば企業分析を行う必要も出てくるかと思いますが、その眼を養うことこそがパフォーマンスの向上に繋がります。

上級者・プロも実践している長期投資をコツコツ学び、着実な資産形成を行っていきましょう。

おすすめの記事