
本記事では、注目する10銘柄を決算で確認すべき項目に重点を置いて解説します。
- 非AI株の定義と留意点
- 10銘柄の事業概要・注目理由・決算確認項目
- 90日ベータの計測条件と基準日
- 比較表作成の実務手順
非AI・低ベータ中小型株の概要
非AI株について、市場全体との値動きの関係を示す低ベータの位置づけ、そして相場心理を読み解くうえで参考になるFOMOとリターンリバーサルの順番に解説します。
これらを理解することで、AI関連株への資金集中が一服した局面において、次にどのような銘柄へ物色が広がる可能性があるのかを冷静に分析できるようになります。
非AI株の定義と範囲
非AI株とは、AI半導体の設備投資、半導体価格、AIサーバー需要などへの直接的な業績依存が比較的小さい企業を指します。
AI技術を利用していない企業という意味ではなく、あくまで収益の源泉が半導体市況と直接的に結びついていない企業群と捉えます。
例えば、クラウドサービスを提供する日本オラクルやfreeeのように、製品にAIを活用していても、事業収益が半導体価格の動向に直接左右されるわけではないため、この定義に含まれます。
つまり重要なのは、AI技術の利用有無ではなく、企業の収益がAI・半導体市場の動向にどれだけ直接的に影響を受けるかで判断することです。
低ベータの位置づけと計測条件
対日経平均90日ベータとは、過去90営業日における日経平均株価との値動きの関係性を示した参考指標です。
ベータ値はあくまで過去の実績に基づく参考値であり、将来の値動きを予測したり、企業の安全性を保証したりするものではありません。
ベータ値が1を下回る「低ベータ」であっても、相場全体が下落する局面で値下がりしないことを意味しないのです。
| 低ベータに関する注意点 |
|---|
| 将来の値動きを予測するものではない |
| 値下がりしないことを保証しない |
| 企業の安全性を示す指標ではない |
| 計測期間や基準日などの条件で数値は変動する |
低ベータという言葉から「安全」「下落に強い」といったイメージを安易に持たず、過去の市場全体との連動性を示す一つの参考データとして客観的に捉える必要があります。
FOMOとリターンリバーサルの簡潔説明
FOMOとは、「Fear of Missing Out」の略で、相場の上昇に乗り遅れることへの不安から、投資家が追随して買いを入れる市場心理を指します。
一方でリターンリバーサルとは、それまで相対的に大きく上昇した銘柄群が売られ、逆に低迷していた銘柄群が買い戻される現象を意味します。
AI関連株の上昇局面では、業績への期待に加えてFOMOが買いを後押しした可能性が考えられます。
| 市場心理・現象 | 説明 |
|---|---|
| FOMO(市場心理) | 上昇相場への乗り遅れ不安による追随買い |
| リターンリバーサル(現象) | 大幅上昇銘柄の利益確定と、低迷銘柄の買い戻し |
| AI関連株との関連 | 利益確定された資金が非AI株へ向かう「可能性」はあるが、必ず起こる現象ではない |
もしAI関連株への資金集中が本当に一服すれば、その反動でリターンリバーサルが発生し、非AI銘柄へ物色が広がる可能性も考えられます。
しかし、その資金移動は確実ではない点を理解しておくことが大切です。
非AI・低ベータの中堅・中小型株10選 前半5銘柄
AI・半導体関連株への資金集中が一服した局面では、それらの市況とは異なる収益要因を持つ企業を分析することが重要です。
ここでは、AI半導体需要への直接的な依存が比較的小さいと考えられる中堅・中小型の出遅れ株の中から、前半の5銘柄を紹介します。
日本マクドナルドホールディングスやセリアのような内需型企業から、ヨネックスのような海外展開企業、そして日本オラクルのような継続収益モデルを持つ企業まで、事業内容は多岐にわたります。
各社の事業概要、注目理由、そして最新決算で確認すべき項目を具体的に見ていきましょう。
日本マクドナルドホールディングス(2702)事業概要・注目理由・決算確認項目
日本マクドナルドホールディングスは、国内でハンバーガーレストランチェーン「マクドナルド」を運営する企業です。
主な収益源は、直営店およびフランチャイズ店舗からの売上やロイヤリティ収入で構成されています。
この銘柄に注目する理由は、収益の源泉が国内の個人消費にあり、AI半導体市況とは異なる要因で業績が変動する点です。
月次で公表される既存店売上高、客数、客単価の動向を追うことで、業績の足取りを毎月確認できます。
最新の決算情報を見る際は、以下の項目を重点的にチェックします。
| 確認項目 | 内容 |
|---|---|
| 既存店売上高 | 既存店の売上成長率 |
| 客数 | 店舗への来店客数の増減 |
| 客単価 | 顧客一人あたりの平均購入金額 |
| 全店売上高 | 新規出店を含めた全体の売上動向 |
| 原材料費 | 食材の仕入れコストの変動 |
| 人件費 | 従業員の賃金や採用費用の増減 |
| 営業利益率 | 収益性の変化 |
原材料価格や人件費の上昇を、価格戦略や店舗運営の効率化で吸収し、営業利益率を維持・向上できるかがポイントになります。
セリア(2782)事業概要・注目理由・決算確認項目
セリアは、100円ショップ「Seria」を全国に展開し、生活雑貨や消耗品を販売する企業です。
主な顧客は一般消費者であり、収益は店舗での商品販売から得ています。
この銘柄の注目理由は、国内の生活雑貨需要を主な収益要因とする内需型ビジネスモデルであることです。
AI関連株とは異なる収益要因を持っており、既存店の売上動向や新規出店の状況が業績の先行指標となります。
一方で、円安による輸入コストの上昇や物流費の変動が利益率に直接影響を与えるため、これらの動向を注視する必要があります。
最新の決算では、特に以下の指標を確認することが大切です。
| 確認項目 | 内容 |
|---|---|
| 既存店売上高 | 既存店の売上成長率 |
| 客数・客単価 | 顧客の来店頻度と購買行動の変化 |
| 店舗数・新規出店 | 事業拡大のペース |
| 売上原価率 | 商品の仕入れコストの割合 |
| 販管費率 | 販売費及び一般管理費の割合 |
| 為替動向の影響 | 輸入コストへの影響度合い |
| 物流費 | 輸送コストの変動 |
為替や物流費のコスト増加分を、商品構成の工夫や業務効率化でどの程度カバーできるかが、利益を確保する上で重要です。
ユナイテッド・スーパーマーケット・ホールディングス(3222)事業概要・注目理由・決算確認項目
ユナイテッド・スーパーマーケット・ホールディングスは、首都圏を中心に「マルエツ」「カスミ」「マックスバリュ関東」の食品スーパーマーケットを展開する企業グループです。
収益の柱は、店舗での食料品や日用品の販売です。
この銘柄に注目する理由は、取り扱い商品が食品や生活必需品中心のため、業績が国内の消費動向や食品価格に連動しやすい特性を持つからです。
AI半導体市況の影響を受けにくく、現在進めている店舗改革やデジタルトランスフォーメーションによる業務効率化の進捗が、今後の収益性を左右する重要な要素となります。
最新決算を確認する際は、以下の項目をチェックします。
| 確認項目 | 内容 |
|---|---|
| 既存店売上高 | 既存店の売上成長率 |
| 客数・客単価 | 顧客の購買行動の変化 |
| 粗利益率 | 商品販売による利益率の動向 |
| 人件費・光熱費 | 店舗運営コストの変動 |
| 食品価格の動向 | 仕入れ価格の変動が販売価格に与える影響 |
| 店舗改革の進捗 | 収益性改善に向けた取り組みの成果 |
食品価格の上昇が続く中で、粗利益率を維持しながら販売量を確保できるか、また、人件費や光熱費の管理によって営業利益を確保できるかが焦点です。
ヨネックス(7906)事業概要・注目理由・決算確認項目
ヨネックスは、バドミントンやテニス、ゴルフ用品などのスポーツ用品を製造・販売する企業です。
日本国内だけでなく、アジアや欧米などグローバルに事業を展開しています。
注目する理由は、海外売上の比重が大きく、世界各地域のスポーツ需要が業績を左右する点です。
AI半導体とは異なる独自の事業サイクルを持っており、特にアジア市場でのブランド浸透や販売戦略が成長の鍵を握ります。
為替の変動が円換算後の業績に大きく影響するため、その動向も重要な確認事項です。
最新決算では、グローバルな事業展開を把握するために、以下のデータを確認します。
| 確認項目 | 内容 |
|---|---|
| 海外売上高 | 全体に占める海外の売上比率と成長率 |
| 地域別売上 | アジア、北米、欧州など地域ごとの業績 |
| 製品別売上 | バドミントン、テニスなど製品カテゴリごとの動向 |
| 在庫水準 | 適正な在庫量を維持できているか |
| 生産能力 | 需要拡大に対応できる生産体制か |
| 為替影響 | 為替レートの変動が利益に与える影響額 |
各地域の経済状況や需要動向を分析し、どの市場が成長を牽引しているかを見極めることが、業績を理解する上で不可欠です。
日本オラクル(4716)事業概要・注目理由・決算確認項目
日本オラクルは、データベース管理システムをはじめとするソフトウェアや、クラウドサービス、ハードウェアを企業や官公庁向けに提供しています。
収益は、クラウド利用料やソフトウェアのライセンスサポート料など、継続的な契約に基づくものが中心です。
この銘柄に注目する理由は、企業のIT投資動向を主な収益要因とするビジネスである点です。
特にクラウドやライセンスサポートは継続性が高く、安定した収益基盤となっています。
AI半導体の製造や価格といった市況への直接的な依存が比較的小さく、顧客企業のシステム投資計画に業績が連動します。
高い営業利益率と、将来の売上を示す契約負債の残高が注目されます。
最新決算では、事業の安定性と成長性を測るために、以下の項目をチェックしましょう。
| 確認項目 | 内容 |
|---|---|
| クラウド関連売上 | クラウドサービスの成長率と全体に占める割合 |
| ライセンスサポート売上 | 安定収益源である保守サービスの動向 |
| 営業利益率 | 高い収益性を維持できているか |
| 契約負債 | 将来の売上に計上される前受収益の増減 |
| 企業のIT投資動向 | 顧客の投資意欲を示す外部環境 |
| 配当方針 | 株主還元への姿勢 |
企業のデジタルトランスフォーメーション需要を背景に、クラウド関連事業がどの程度の勢いで成長しているかを確認することが重要です。
非AI・低ベータの中堅・中小型株10選 後半5銘柄
AI半導体市況とは異なる収益要因を持つ企業を見ることで、新たな投資機会の発見につながります。
各社のビジネスモデルと決算で確認すべき重要指標を理解することが大切です。
ここでは、クラウドサービスを提供するfreee、デジタル広告を手掛けるセプテーニ・ホールディングス、化学材料メーカーの綜研化学、リユース事業を展開するBuySell Technologies、そしてVTuber事務所を運営するカバーの5銘柄を紹介します。
事業領域がそれぞれ大きく異なるため、収益構造の違いを意識しながら確認していきましょう。
freee(4478)事業概要・注目理由・決算確認項目
freeeは、中小企業や個人事業主向けにクラウド会計や人事労務サービスを提供する企業です。
事業の根幹は、月額課金などで継続的に収益を得るSaaS(Software as a Service)型のビジネスモデルにあります。
サービス開発にはAIを活用していますが、収益はAI半導体市況よりも、国内の中小企業におけるデジタルトランスフォーメーションの進展に影響を受けます。
そのため、ARR(年間経常収益)や有料課金ユーザー企業数がどの程度成長しているかが、事業の拡大ペースを測る上で重要な指標となります。
| 確認項目 | 内容 |
|---|---|
| ARR(年間経常収益) | 継続的な収益基盤の規模 |
| 有料課金ユーザー企業数 | 顧客基盤の拡大ペース |
| ARPU(顧客単価) | 顧客一人あたりの平均売上 |
| 解約率 | 顧客満足度とサービスの定着度 |
| 売上成長率 | 事業全体の拡大スピード |
| 営業損益・営業CF | 収益性とキャッシュ創出力 |
事業拡大のための先行投資と収益成長のバランスを確認するために、営業損益や営業キャッシュフローの動向も併せて見ることが大切になります。
セプテーニ・ホールディングス(4293)事業概要・注目理由・決算確認項目
セプテーニ・ホールディングスは、デジタル広告の代理店事業を主力とする企業です。
業績は、AI半導体市況とは異なり、企業の広告出稿意欲やデジタル広告市場全体の成長率に大きく左右されます。
最近では、親会社である電通グループとの連携を強化しつつ、事業の構造改革を進めています。
この構造改革が利益率の改善にどの程度つながっているかが、今後の業績を見る上での注目点です。
| 確認項目 | 内容 |
|---|---|
| 広告取扱高 | 事業規模と市場シェアの変化 |
| 売上収益・営業利益 | 収益性と利益率の推移 |
| 顧客数・大口顧客動向 | 顧客基盤の安定性と特定顧客への依存度 |
| 構造改革の進捗 | 利益構造の改善状況 |
| 電通グループとの連携 | シナジー効果の具体的内容 |
最新の決算では、主力の広告取扱高が市場環境に対してどのような推移をたどっているか、また構造改革が営業利益にどの程度貢献しているかを確認する必要があります。
綜研化学(4972)事業概要・注目理由・決算確認項目
綜研化学は、粘着剤や機能性化学材料を開発・製造する化学メーカーです。
製品はスマートフォンやディスプレイ、自動車部品など、幅広い製造業の分野で部材として利用されています。
この企業の業績は、特定の半導体サイクルというより、中国やアジアを中心とした世界的な製造業の需要動向に影響を受けます。
そのため、製品の販売数量や、利益率を左右する原材料価格の変動が業績を分析する上で重要な要素となります。
| 確認項目 | 内容 |
|---|---|
| 粘着剤販売量 | 主力製品の需要動向 |
| 製品価格・原材料費 | 利益率に影響する価格差 |
| 海外売上(特に中国・アジア) | 主要市場の景気動向 |
| 営業利益率 | 収益性の変化 |
| 在庫・設備投資 | 需要予測と生産計画の状況 |
海外、特にアジア地域の売上動向や、原材料価格の変動が利益率に与える影響を決算で注視することが求められます。
BuySell Technologies(7685)事業概要・注目理由・決算確認項目
BuySell Technologiesは、着物やブランド品、骨董品などを対象としたリユース事業を運営しています。
特に、自宅に査定員が訪問する出張買取を強みとしており、店舗やオンラインでのチャネルも展開しています。
収益の源泉は国内のリユース市場であり、AI半導体市況との直接的な連動性は小さいです。
M&Aによる事業領域の拡大も進めており、主力である出張訪問件数や買取件数が順調に増加しているかが業績を見る上で重要です。
| 確認項目 | 内容 |
|---|---|
| 出張訪問件数・買取件数 | 事業の核となる営業活動量 |
| 買取単価 | 扱う商品の価値と市場環境 |
| 店舗数 | 買取チャネルの拡大状況 |
| 在庫回転 | 商品の仕入れから販売までの効率性 |
| 売上総利益率 | 買取価格と販売価格の差 |
| M&Aの利益貢献 | 買収した事業の業績寄与度 |
事業の成長性を見るためには出張訪問件数などのKPIに注目し、同時にM&Aで取得した事業が計画通りに利益へ貢献しているかも確認すべきポイントです。
カバー(5253)事業概要・注目理由・決算確認項目
カバーは、VTuber事務所「ホロライブプロダクション」を運営する企業です。
所属するVTuberというIP(知的財産)を基盤に、動画配信だけでなく、グッズ販売(物販)、ライセンス供与、ライブイベントなど、収益源を多角化しています。
業績は、AI半導体市況とは異なるエンターテインメントやコンテンツへの消費動向に連動します。
特に近年は海外でのファン層拡大が著しく、海外売上高の成長が全体の業績をけん引する要因として注目されています。
| 確認項目 | 内容 |
|---|---|
| 配信・物販・ライセンス・イベント売上 | 各事業セグメントの成長性 |
| 海外売上高 | グローバル展開の進捗 |
| 営業利益率 | 事業拡大とコスト管理のバランス |
| 在庫 | グッズ販売における商品管理状況 |
| 所属タレント数 | IPの源泉となるタレント基盤 |
決算では、物販やイベントといった各事業分野の売上がバランス良く成長しているか、また、海外売上比率がどのように変化しているかを確認することが重要です。
確認と比較の実務手順
紹介した銘柄を自身で分析する際は、一次情報とデータの基準日を統一して確認することが重要です。
信頼できる情報源から最新のデータを取得し、公平な視点で比較するための実務的な手順を、決算データの更新、90日ベータの計測条件設定、10銘柄比較表の作成という3つのステップで説明します。
決算データ更新と出典確認の手順
企業の業績を確認する際は、企業の公式発表資料である「一次情報」にあたることが基本です。
一次情報とは、決算短信や有価証券報告書、決算説明資料などを指します。
二次情報であるニュースサイトやまとめ記事だけでなく、必ず原典を確認する習慣をつけましょう。
具体的な手順は以下の通りです。
| 手順 | 内容 |
|---|---|
| 1 | 各企業の公式ウェブサイトにある「IR(投資家情報)」ページへアクセス |
| 2 | 「IRライブラリ」や「決算短信・説明会資料」の項目を探す |
| 3 | 最新の決算短信と決算説明資料のPDFをダウンロード |
| 4 | 決算短信の1ページ目で売上高や各利益などの主要数値を確認 |
| 5 | 決算説明資料で事業別の売上や注目すべきKPI(重要業績評価指標)を把握 |
この手順を踏むことで、第三者の解釈を挟まない客観的な事実に基づいた分析が可能になります。
90日ベータ計測条件と基準日の設定
ベータ値とは、市場全体の値動きに対して個別銘柄がどの程度連動するかを示す参考指標です。
例えば、対日経平均90日ベータは、過去90営業日の日経平均株価の値動きに対する連動性を示します。
ベータ値は計測条件で数値が変わるため、比較する全銘柄で条件を統一することが不可欠です。
ベータ値を比較する際に統一すべき主な条件は、以下の通りです。
| 項目 | 設定例 |
|---|---|
| 基準指数 | 日経平均株価 |
| 計測期間 | 90営業日 |
| データの頻度 | 日次 |
| 基準日 | 2024年MM月DD日 |
これらの条件が異なる数値を単純に比較すると、誤った結論に至るおそれがあります。
普段利用している証券会社のツールや情報サイトで、上記の条件を揃えて確認してください。
10銘柄比較表作成と基準日統一の手順
決算データと市場データを集めたら、それらを一覧表にまとめて比較します。
比較表を作成する目的は、各銘柄の状況を「同じ時点」で客観的に評価することにあります。
そのため、株価や時価総額などの市場データは、必ず基準日を統一してください。
比較表を作成する具体的な手順は、以下の通りです。
| 手順 | 内容 |
|---|---|
| 1 | 比較したい項目を決定(例:時価総額、90日ベータ、25日平均売買代金、売上高成長率など) |
| 2 | 市場データの基準日を特定の日付に統一(例:2024年MM月DD日時点) |
| 3 | 各社のIRサイトで最新の決算発表日を確認 |
| 4 | 最新の決算短信から、比較項目に必要な業績データを抜き出す |
| 5 | 証券会社のツールなどから、統一した基準日の市場データを収集 |
| 6 | スプレッドシートなどを用いて、全銘柄のデータを一覧に整理 |
この手順で作成した比較表を使うことで、各銘柄の規模感や市場での評価、業績の勢いなどを横並びで公平に比較検討できます。
まとめ
本記事では、AI半導体市況への直接的な業績依存が比較的小さい10銘柄について、事業概要、注目理由、最新決算で確認したい項目を整理しました。
低ベータは過去の値動きを示す参考指標にすぎないため、各社の事業内容と最新決算をあわせて確認することが重要です。


















